入会案内
スピントロニクス研究会へのお誘い
応用物理学会スピントロニクス研究会は、磁性とエレクトロニクスを結ぶ接点をめざす研究会です。 MRAMをはじめとする固体磁気メモリー、希薄磁性半導体をはじめとするスピントロニクス、さらには、量子コンピューティングなど、 次世代のスピントロニクスに関連した理論・材料・観測技術・デバイス・システムなどを幅広く取り上げます。 今後、春秋の学術講演会でのシンポジウム開催、年に2-3回の研究会開催などの活動を強化していく予定です。 また、他学会の研究会や大学主催の共同研究発表会などとのジョイントミーティングも頻繁に行い、議論を深めたいと考えています。 ぜひ、多くの研究者のご参加をお待ちしています。
活動内容
- 年数回の研究会の開催
- 応用物理学会講演会シンポジウムの企画
- スピントロニクス関連最新情報の収集と伝達
- 会員メーリングリストの運営
- 主催する研究会の資料の配布
会費
| 一般会員(ポスドク以上) | 2,300円 / 年 |
|---|---|
| 学生会員・名誉会員 | 無料 |
(2026年から年会費の徴収を再開します)
・・・・準備中・・・・・
入会方法
Google Formへの入力(入会が承認された後、招待メールをお送りいたします。)
入会フォームへのアクセスはこちら(以下のQRコードも同一です)

- 問合せ先:広報・庶務幹事
小泉 洸生(筑波大)
e-mail: koizumi.hiroki.gb[at]u.tsukuba.ac.jp
リンク
| 学会 | |
|---|---|
| 研究会 |
|
幹事一覧(2025年度)
| 役職 | 所属 | 氏名 |
|---|---|---|
| 委員長 | 京都大学 | 白石 誠司 |
| 会計・庶務幹事 | 筑波大学 | 柳原 英人 |
| 広報・庶務幹事 | 筑波大学 | 小泉 洸生 |
| 企画幹事 | 名古屋大学 | 飯浜 賢志 |
| 京都大学 | 大島 諒 |
| 役職 | 所属 | 氏名 |
|---|---|---|
| 幹事 | NIMS | 介川 裕章 |
| 東京大学 | 岡林 潤 | |
| 北海道大学 | 山ノ内 路彦 | |
| 東北大学 | 好田 誠 | |
| 産業技術総合研究所 | 揖場 聡 | |
| 北海道大学 | 植村 哲也 | |
| 東北大学 | 大野 英男 | |
| 筑波大学 | 大野 裕三 | |
| 東北大学 | 大兼 幹彦 | |
| 京都大学 | 小野 輝男 | |
| 九州大学 | 木村 崇 | |
| 産業技術総合研究所 | 野崎 友大 | |
| 筑波大学 | 黒田 眞司 | |
| 産業技術総合研究所 | 齋藤 秀和 | |
| 東京農工大学 | 清水 大雅 | |
| 東北大学 | 関 剛斎 | |
| 北海道大学 | 末岡 和久 | |
| パナソニック | 西谷 雄 | |
| 東京大学 | 田中 雅明 | |
| 東京大学 | 田畑 仁 | |
| 東京工業大学 | 西沢 望 | |
| ソニー | 細見 政功 | |
| 名古屋大学 | 水口 将輝 | |
| 東京大学 | 三輪 真嗣 | |
| 名古屋大学 | 森山 貴広 | |
| 九州大学 | 湯浅 裕美 | |
| 東京工業大学 | Pham Nam Hai | |
| キオクシア | 近藤 剛 | |
| 三重大学 | 中村 浩次 | |
| 慶應義塾大学 | 海住 英生 | |
| NIMS | 中谷 友也 | |
| 大阪大学 | 菅 大介 | |
| 筑波大学 | 柳原 英人 |
| 役職 | 所属 | 氏名 |
|---|---|---|
| 10.1プログラム委員 | 大阪大学 | 菅 大介 |
| 10.2プログラム委員(大分類10代表) | 東北大学 | 窪田 崇秀 |
| 10.3プログラム委員 | 大阪大学 | 小山 知弘 |
| 10.4プログラム委員 | 神戸大学 | 植本 光治 |
| 10.5プログラム委員 | 日本大学 | 伊掛 浩輝 |
設立趣旨
近年、電子が持つ2つの性質である電荷とスピンの自由度の両方を利用したデバイスをめざす研究が盛んになってきました。
その1つに、スピン依存トンネリング現象に基づく「トンネル磁気抵抗効果」(TMR)を利用した固体磁気記憶素子MRAMがあります。この素子は、一種の磁気メモリで電流による磁界により記録しTMRとMOSトランジスタを用いて読み出す不揮発性メモリですが、TMR自体は面積に依存しないためFeRAMに比較して高集積化が可能といわれています。 また、書き込み・読み出しの速度が数ナノ秒と短いこと、繰り返し耐性が1015以上とされ、非常に高い潜在能力をもったデバイスです。この研究は、日本における基礎研究が引き金になったにもかかわらず、集積化という点で米国に先陣を許してしまいました。米国では、2004年に256Mbitを実現するという「ロードマップ」さえ発表されています。
電子のスピンを用いたデバイスをめざすもう1つの試みが、半導体スピントロニクスという分野です。特に、III-V族半導体にMnを高濃度に導入した希薄磁性半導体においてキャリア誘起の強磁性を示すことが見出され、FET構造を作製してこのキャリア数を電気的に制御することにより磁性が制御できることさえ実現されました。 また、半導体にスピンを注入し輸送することができることもLEDからの円偏光発光によって証明されました。しかしこれまでの磁性半導体の泣き所は磁気転移温度が室温よりかなり低いことでした。しかし、最近になり、いくつかの磁性半導体において室温強磁性が報告され、実用化への期待が高まっています。この研究は、日本人研究者たちによって開始されたものですが、国際的な広がりを示しつつあります。次世代の量子コンピュータの基礎となるQubitという概念もスピントロニクス抜きには考えられませんが、この面でも米国は一歩先を進んでいると思われます。
2001年春の応用物理学関係連合学術講演会においては、MRAMのシンポジウムと、半導体スピントロニクスのシンポジウムが企画され、いずれも教室に入りきれないほど多数の聴衆を得て盛会でした。多くの会員にスピンエレクトロニクスの存在とその重要性を印象づけました。スピンエレクトロニクスはこれまで、応用磁気学会、物理学会などの場で討議されてきましたが、半導体集積回路の専門家が加わる場がなかったことが、MRAMで米国の後塵を拝することにつながったのではないかと考えています。
私たちは、応用物理学会こそ、スピンエレクトロニクスを論じるのに相応しい場を提供すると考えています。また、応用物理学会の外縁を広げ、本学会の発展にも寄与するものと信じております。
(2001年設立当時)
スピントロニクス研究会規程(2024.4.24改正)
- 第1条(名称)
- 本研究会は、公益社団法人応用物理学会スピントロニクス研究会、英語名(Professional Group of Spintronics)と称する。
- 第2条(目的)
- 本研究会は、スピンに関連した電子現象を利用したエレクトロニクスデバイスを目指し、その材料の作成と評価およびデバイスの作製と集積化について最新の成果を交換議論する場所を提供し、次世代のエレクトロニクスの発展に貢献することを目的とする。
- 第3条(事業/活動)
-
本研究会は前項の目的を達成するために次の事業/活動を行う。
- 事業、研究会、シンポジュウム等の開催
- スピントロニクス関連新情報の収集と伝達
- 会員メーリングリストの運営
- その他本研究会の目的達成に必要な事業
- 第4条(会員)
-
本研究会は、前項の目的に賛同し、幹事会が認めた下記の会員により組織する。
- 一般会員
- 学生会員
- 名誉会員
- 第5条(会費)
- 会員は、以下の会費を納入する。
一般会員は2,000円/年、学生会員および名誉会員は無料。
ただし、2016年から当面の間は一般会員は任意会費を支払うものとする。
- 第6条(幹事)
-
本研究会に約40名の幹事をおく。
- 幹事は会員の互選により、次の幹事は幹事の互選により決める。
- 委員長は1名とし、庶務会計幹事、企画幹事は幹事長補佐のため必要な人数とする。
- 幹事は全て応用物理学会正会員とする。
- 幹事の任期は2年とする。再任を妨げない。但し、幹事長、庶務会計幹事、企画幹事は続けて再任できない。
- 第7条(会計)
-
- 本研究会の事業遂行に要する費用は応用物理学会(以下、学会という)支援金、会費、寄付金およびその他の収入による。
- 研究会の会計は、学会会計に包括処理され、資産は学会に帰属する。
- 年1回会計を報告する。会計年度は1月に始まり12月に終わるものとする。
- 第8条(事務局所在地)
- 本研究会の事務局を委員長所属研究グループに置く。
- 第9条(事業計画および予算、ならびに事業報告および決算)
- 本研究会の事業計画および予算,ならびに事業報告および決算を学会理事会に提出し、承認を得るものとする。
- 第10条 (研究会存続・解散)
-
- 本研究会の存続は、3年目ないし延長後3年目の6月末までに学会に申し出て、学会理事会の承認を得るものとする。
- 存続の意思がなく、本研究会を解散する場合には、学会理事会の議決が必要なので、その旨を学会理事会に申し出るものとする。
- 第11条(規程の改正)
- 本規程の改正は、幹事会の承認を経て、総務担当理事の承認を得て行う。
- 附則
- 2001年5月11日 制定
- 2008年6月3日 改正
- 2016年3月20日 改正
- 2024年4月24日 改正 総務担当理事承認